本やマンガ、雑誌などのエンターテインメントが好きな方にとって、出版社への就職は憧れの進路の一つでしょう。
しかし、新卒での採用枠は非常に限られており、競争率の高い狭き門であるのが実情です。
本記事では、出版社の具体的な仕事内容や就職状況をはじめ、選考において有利になる学部があるのかどうかといった疑問について解説します。さらに、出版社就職のために大学で何をしておくべきか、採用までの具体的なフローといった情報もお届けします。
ここでは、出版社における代表的な3つの業務について、具体的にどのような仕事をしているのかを解説します。
編集は、本や雑誌などのコンテンツを「ゼロから生み出し、形にする」仕事です。
編集者の業務は非常に多岐にわたります。「社会でどのような情報が求められているか」という読者のニーズをくみ取り、本のテーマや構成を定めて企画を立てるのが第一歩です。
企画が決定すると、作家や研究者といった著者に執筆を依頼し、よりよい原稿が完成するまで打ち合わせを重ねながら伴走します。
原稿が集まった後は、校閲や原稿整理です。熟読して誤字脱字の確認や表記の統一を行います。
さらに、デザイナーやイラストレーター、カメラマンと協力して、表紙のデザインやページのレイアウト、印刷用紙なども決定します。
このように、編集者は単に文章を読むだけでなく、多くのクリエイターをまとめ上げて一つの作品を完成へと導く「プロジェクトリーダー」のような役割を担っているのです。
完成した本を「読者のもとへ確実に届ける」のが、営業・広告の仕事です。
出版業界の営業は、主に書店や取次(とりつぎ)に対して行われます。取次とは、出版社と全国の書店をつなぐ専門の問屋のような存在です。
営業担当者は新刊の魅力を伝え、書店で目立つ場所に並べてもらえるよう交渉するほか、過去に発行されたベストセラー(既刊書)の注文もとります。
一方の広告は、その本をどうすれば広く世の中に知ってもらえるかを企画する仕事です。新聞や雑誌への広告出稿、交通広告の配置に加え、近年ではSNSを活用したプロモーション活動も活発に行い、読者の興味をひきつける多様な仕掛けづくりを担当しています。
近年、出版社の業務において重要性を増しているのが「ライツ(権利)事業」と「デジタル事業」です。
ライツ事業とは、本が持つ「知的財産権(著作権など)」を管理・活用する仕事です。例えば、人気の小説やマンガが映画化・アニメ化されたり、キャラクターグッズが作られたり、海外の言語に翻訳されて出版されたりする際、著者と協力して契約を結びます。
一つの作品の可能性を、紙の枠組みを超えて他メディアや世界へと大きく広げていく業務です。
一方、デジタル事業は、電子書籍の配信やWebメディアの運営、スマートフォン向けアプリの企画・開発などを担います。
出版社には、インターネットやデジタルの技術を活用して、新しい読書体験やサービスを提供することが求められています。これからの時代、出版社の未来を切りひらく役割を担っているといえるでしょう。
ここでは、出版業界の構造や採用状況、大学での学部選びのヒントについて解説します。
出版社と一口にいっても、事業規模や得意とするジャンルによっていくつかの種類に分けられます。
まず、小説からマンガ、雑誌、実用書まで、幅広いジャンルの出版物を手がけるのが「総合出版社」です。私たちが普段書店やコンビニでよく目にする身近な出版物の多くは、この総合出版社から発行されています。
一方、特定の分野に特化して本を作るのが「専門出版社」です。医学や法律、教育、理工学など、高度な専門知識を要する書籍や大学の教科書などを扱います。対象の読者は限られますが、社会的に不可欠な情報を提供しているため、需要が安定しているのが特徴です。
また、自社で本を発行するのではなく、出版社の依頼を受けて雑誌の記事や書籍の制作(編集・ライティングなど)を専門に行う「編集プロダクション」という企業形態もあります。業界の最前線で制作スキルを磨けるため、ここからキャリアをスタートさせる人も多数います。
出版社への新卒入社は、ほかのマスコミ業界などと比較しても狭き門である傾向があります。
誰もが名前を知っているような大手の総合出版社であっても、毎年の新卒採用人数は20~30名程度にとどまるのが一般的です。数百名単位で新卒を採用する大企業が珍しくない他業界と比べると、非常に限られた枠であることが分かるでしょう。
さらに中堅出版社や専門出版社になると、採用人数が「数名」、あるいは「欠員が出た年だけ募集する」というケースも少なくありません。
採用枠が少ない一方で、出版業界を志望する学生は毎年非常に多いため、一つの席を巡って多くの応募が集まります。結果として競争率が高くなりやすいのが実情です。
だからこそ、「なぜ出版社なのか」「自分はそこで何をしたいのか」をじっくりと言語化し、企業研究を深めておくことが求められます。
出版社への就職に有利な学部はあるのか、気になる方は多いでしょう。ここでは、出版社の実際の採用事情と、学部の選び方について解説します。
「出版社に入るには文学部やマスコミ関係の学部が有利なのでは?」と考える方も多いでしょう。しかし、編集者や出版社の採用において、特定の学部・学科を卒業していることが必須とされるケースはほとんどありません。
出版社が扱うテーマは、小説やエッセイなどの文芸作品にとどまりません。政治から経済、法律、医学、理工学、さらには料理やスポーツまで、世の中のあらゆる事象が本のテーマになります。そのため、出版社は各分野に精通した人材を求めていますし、実際にさまざまな学部出身の方が出版社で活躍中です。
例えば、ビジネス書を作るなら経済学部での学びが活きますし、理系の学部で学んだ専門知識は、科学雑誌やIT関連の専門書を制作する際に大きな武器となります。
また、近年各社が力を入れているデジタル事業やアプリ開発の分野では、情報系の学びも高く評価されるでしょう。
つまり、「この学部に行けば絶対に有利」という正解はありません。大切なのは、大学での学びを通じて自分なりの専門性や探求心を育てていくことです。
基本的には全学部不問である一方で、近年の出版業界において急速に需要が高まっているのが「理系・情報系学部」の出身者です。
現在、出版業界はデジタルシフトの真っただ中にあります。電子書籍やマンガアプリ、Webメディアの市場規模は年々拡大を続けており、出版社は単なる「紙の本を作る企業」から「デジタルコンテンツを総合的に提供する企業」へと進化しています。
これに伴い、自社でアプリやWebサービスを開発・運用できるエンジニアや、読者の閲覧データを分析してマーケティングに活かすデータサイエンティストの存在が不可欠になっている状況です。そのため、大手出版社を中心に、従来の総合職採用とは別に「デジタル・IT人材」や「理系・情報系」に特化した採用枠を設ける企業が増加しています。
本やコンテンツが好き、かつテクノロジーにも興味があるのなら、理系や情報系の学部から出版社を目指すという道も考えてみてはいかがでしょうか。
出版業界への就職を目指すためには、「本が好き」という熱意だけでなく、実際のビジネス環境を見据えた事前の準備が不可欠です。
ここでは、出版社への就職のために、就職前の大学生の段階でしておくべきことを解説します。
出版社の実際の仕事内容や社風を肌で理解するためには、インターンシップへの参加が非常に有効です。
文部科学省・厚生労働省・経済産業省が合意した新たなルールにより、現在では就業体験を伴うなど一定の基準を満たすインターンシップ(就業体験)で得られた学生の評価が、企業の採用選考に直接活用される仕組みへと変わりました。
出版業界は華やかなイメージを持たれがちですが、実際には緻密な確認作業や厳しい納期管理など、地道な業務も多く存在します。現場のリアルな空気を体感することで、就職後のミスマッチを防ぐとともに、自身がどの職種に向いているのか、具体的なキャリアを描くことができます。
出典:令和5年度から大学生等のインターンシップの取扱いが変わります文部科学省
出版業界は現在、紙の書籍から電子書籍やスマートフォン向けのWebメディアへの移行という大きな変革を遂げている最中です。もちろん、編集業務や出版業務にも多様なデジタルツールの活用が欠かせません。
そのため、Webサイトの仕組みを理解する基礎的なITスキルや読者の動向をデータで分析する能力は、新しいデジタルコンテンツを企画する上で強力な武器となります。
加えて、日本のマンガや文芸作品などを海外へ展開するグローバルビジネスも加速しているため、英語や中国語などの実践的な語学力を磨いておくことは、将来の活躍の場を大きく広げる強みとなるでしょう。
出版社への就職を目指す場合、大学の4年間をどのように過ごし、どのようなスケジュールで就職活動が進んでいくのでしょうか。
ここでは、大学入学後から出版社内定までの具体的なフローを解説します。
大学1~2年次は、直接的な就職活動の対策を行うよりも、自身の興味関心を広げ、多様な経験を蓄積すべき期間です。
出版社の採用要項では特定の学部・学科を問わないことが大半です。とはいえ、現場では独自の視点や企画力が強く求められます。
これらの力は、単に本をたくさん読むことだけではなく、学業や語学、ボランティア、異文化交流、あるいは特定の趣味への没頭など、実社会での多様な経験から育まれます。
また、大学での学問に真摯に取り組み、幅広い基礎教養を身につけておくことは、後述する出版業界特有の「筆記試験」を突破するためのもっとも確実な土台となるでしょう。
大学3年次に入ると、就職活動に関する本格的な情報収集と、インターンシップ(就業体験)への参加が始まります。
内閣官房による就職・採用活動に関する要請では、企業の広報活動(エントリー受付などの解禁)は「大学3年の3月1日以降」と定められています。しかし、出版社を含むマスコミ業界は、他業界と比較して独自の早いスケジュールで動く傾向があるのが現状です。
特に、夏から秋にかけて実施されるインターンシップは情報収集の重要な場です。前述しましたが、近年の政府ルール改正により、一定の基準を満たすインターンシップで得られた学生の評価は、その後の採用選考に直接活用できることになりました。
すべての出版社が長期インターンを実施しているわけではありません。しかし、実際の編集業務や営業業務を体験し、現場の社員と交流することは企業研究に直結するため、各社の公式サイトで募集日程をこまめに確認しましょう。
出典:就職・採用活動に関する要請内閣官房
大学3年の冬から4年の春にかけて、いよいよ実際のエントリーと本選考がスタートします。
出版社の選考における最大の特徴は、難易度の高い「筆記試験(一般常識・時事問題)」と「作文・小論文」が課されることが多い点です。
試験内容は政治経済から文化、スポーツ、エンターテインメントまでと非常に幅広いため、就職活動の直前に数カ月で詰め込むのは非常に難しいです。日頃から新聞やニュースなどに触れ、社会の動向を把握し、大学のレポート作成を通じて「自分の意見を論理的に言語化する訓練」を積んでいるかどうかが、結果に直結するでしょう。
また、面接では「どのような本や雑誌を作りたいか」「それは誰に向けてか」といった具体的な企画案を問われるケースが多々あります。大学生活を通じて培った自身の知見を整理し、ビジネスとしての出版活動にどう活かせるのかを面接官に伝える準備をしておきましょう。
出版社への就職と聞くと、「新卒での狭き門」というイメージが強いかもしれません。しかし、実は新卒での入社以外にも出版社で働くルートは存在します。
最後に、新卒以外の就職ルートとして、主に2つの方法を解説します。
出版社の中には、まずは契約社員やアルバイトとして入社し、現場で経験を積んだ後に正社員へとステップアップできる「正社員登用制度」を設けている企業があります。
最初は編集アシスタントや校閲(原稿の誤字脱字や事実関係を確認する仕事)のアルバイトからスタートし、実務を通じて適性が評価され、正社員へ登用されるというステップです。
ただし、すべての企業がこの制度を導入しているわけではありません。また、面接や試験などの登用基準を満たす必要があるため、「長く働けば自動的に正社員になれる」というわけではない点には留意しておきましょう。
もう一つのルートが、ほかの業界で社会人経験を積んでから出版社へ転職する「中途採用」です。
出版業界やマスコミ業界は、中途採用が比較的活発な分野です。例えば、IT業界で培ったWebマーケティングのスキルや、他業種での営業経験などは、書籍のプロモーションや新しい企画の立案に活かせるため強力なアピールポイントになるでしょう。
つまり、大学卒業後に別の業界へ進んだとしても、そこで磨いた専門性を掛け合わせることで、即戦力として出版社から歓迎される可能性があるのです。
新卒で出版社に就職できれば、それに越したことはありませんが、新卒以外でも多くの可能性があることをぜひ覚えておいてください。
出版業界への就職は競争率が高く厳しい道のりですが、「特定の学部を卒業しなければならない」といった制限は原則としてありません。どの学部に進学したとしても、そこで培った専門性や経験が、将来魅力的なコンテンツを生み出すための大切な土台となります。
また、業界のデジタルシフトや海外展開が進む中、ITスキルや語学力、理系分野の知見を身につけておくことも、選考において強力な武器になるでしょう。
立正大学には、出版社やマスコミ業界への就職実績が数多くあります。
文学部はもちろん、経済学部や経営学部、法学部、データサイエンス学部など、さまざまな学部を擁していますので、これから大学進学を控えている学生さんはぜひ立正大学をご検討ください。またオープンキャンパスも随時開催していますので、ぜひお気軽にお越しください。