経済学部概要

「経済を見通す目」を養い、未来を切り拓く

経済学部では、経済の仕組みを理解するとともに、社会が直面するさまざまな課題を多角的に捉え、自ら考え、解決策を提案・実践できる力を養います。

今日の社会は、少子高齢化、人口減少、デジタル化、グローバル化、環境問題、地域活性化など、複雑で多様な課題に直面しています。こうした課題を理解し、解決へと導くためには、経済学の知識だけでなく、データを読み解く力、社会の現場から課題を発見する力、多様な人々と協働する力が求められています。

本学部では、経済学の理論と現実社会を結び付けながら、「経済を見通す目」を養うことを重視しています。経済現象を表面的に捉えるのではなく、その背景や仕組みを理解し、変化する社会の中で課題を発見し、自ら考え、適切に判断・行動できる力を身に付けます。

そのため、本学部では、経済学を基礎から応用まで体系的・段階的に学ぶ「ステップアップ式少人数授業」を軸に、一人ひとりの関心に応じて専門性を高めるカリキュラムを展開しています。ゼミナールや演習科目などの少人数授業を通じて学びを深めるとともに、プログラム制によって自らの関心に応じて専門性を高めます。

経済学という確かな土台の上に、自分の興味や将来の目標に合わせて専門性を磨き、変化する社会で活躍できる力を身に付けられることが、本学部の大きな特徴です。

学部教育の特徴

「ステップアップ式少人数授業」で経済学を基礎から応用まで体系的・段階的に学ぶ

経済学を基礎から応用まで体系的・段階的に学べるカリキュラムを編成しています。ミクロ経済学・マクロ経済学をはじめとする基礎科目から、財政学、金融論、国際経済学、国際金融論など幅広い専門分野へと、着実にステップアップしながら学修を進めます。また、統計学やデータサイエンスなどを学び、現代社会で求められるデータを活用する力を身に付けるとともに、経済学とデータに基づいて社会や企業、地域の課題を分析する力を養います。

また、本学部では少人数教育を重視しています。学年ごとに段階的に配置されたゼミナールや経済フィールドワークなど、少人数で主体的に学ぶ科目を配置しています。教員や仲間との対話やディスカッション、調査・分析・発表を通じて、学んだ知識を実社会の課題と結び付けながら、論理的思考力や課題発見力、コミュニケーション力を養います。さらに、ミクロ経済学・マクロ経済学には演習科目を設け、講義と演習を組み合わせて学ぶことで、経済学の基礎を着実に身に付けられることも、本学部の教育の特徴の一つです。

自らの関心に応じて柔軟に専門性を高める3つのプログラム

経済学の基礎をしっかりと身に付けた上で、自分の興味や将来の目標に応じて専門性を深められるよう、3つのプログラムを設けています。

• 経済データサイエンス

  経済学とデータサイエンスを体系的に学び、社会や企業の課題をデータに基づいて分析・解決する力を養います。統計学やプログラミングの基礎から実践的なデータ分析まで学び、データを活用する力を身に付けます。
  
  

• 金融・簿記会計

  金融や企業会計の知識とスキルを体系的に学びます。お金の流れや企業活動の仕組みを理解するとともに、簿記や会計、金融に関する資格取得にも挑戦し、金融機関や企業の財務・経理部門などで活躍できる力を身に付けます。
  
  

• グローバルスタディーズ

  実践的な英語力を養うとともに、グローバルな視点から経済や社会を理解する力を身に付けます。語学学習に加え、国際経済や異文化理解を通じて、国際社会で活躍するための幅広い視野とコミュニケーション力を養います。

将来の目標や進路に応じた学部独自の資格取得・就職支援

将来の目標や進路の実現をサポートするため、学部独自の資格取得支援や就職支援を行っています。日商簿記検定、ITパスポート、TOEICなど、本学部の学びとも関連の深い資格取得を支援する講座を開講しています。また、キャリア形成支援にも力を入れており、1年次には将来の進路を考える合同授業を実施し、2年次以降は就職への意識形成から具体的な就職支援まで、学年に応じた講座を展開しています。

経済学部の学科紹介

経済学科

経済学を基礎から応用まで体系的・段階的に学び、少人数教育の中で知識を深めながら、自ら考え、課題を発見・解決する力を養います。また、プログラム制により、自分の興味や将来の目標に応じて専門性を高めるとともに、資格取得支援やキャリア支援を通じて、学びを将来の進路へとつなげます。こうした学びを通じて、経済学科では、「経済を見通す目」を養い、自ら考え、課題を発見・解決できる力を身に付けます。

経済学部の進路紹介

三つの方針

経済学部経済学科は、複雑で多様な現代の経済社会の構造およびその変動要因を理解するとともに、豊かな教養を背景として、自立的な思考力と主体的な行動力をもって課題の発見と解決に意欲的に取り組むことのできる有為な人材を養成することおよびそのために必要な教育研究を行うことを、人材養成に関する目的その他の教育研究上の目的とします。

その実現のため、以下のように「教育目標」ならびに「卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」、「教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）」および「入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）」を一体的に定め、公表します。

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